転職時に資格は役立つ?関係ない?取得方法や男女別有利になるおすすめ資格

「転職したいのになかなか書類審査を通らない」。
こんな悩みを抱えている方は、もしかしたら資格を持ってないことが大きな原因かもしれません。
資格を持っているからと言って必ずしも採用に直結するとは限りませんが、大きなアピールポイントになることは間違いありません。
自分が転職を希望する職種に就くためには資格を保有していることが求められる事もありますし、そうでなかったとしても、履歴書の資格欄に何か一つでも資格を記載できると自信に繋がることは間違いないでしょう。
とはいえ、すべての資格が転職に有利なわけではありません。
今回は数ある資格の中から、特に転職に有利になると考えられる資格をいくつか紹介します。

男性が持っていると転職に有利になる資格

男性が転職の際に持っていると有利な資格について紹介します。

経理・金融・事務系の転職に持っていると有利な資格

日商簿記検定1級(簿記1級)

企業には必ず経理・財務の仕事がありますが、そのような部門への転職を目指すのであれば、簿記の資格を保有していることは必須条件となるでしょう。
実務レベルで求められるのは簿記2級以上ですが、転職を考えている男性であれば是非頑張って簿記1級の取得を目指したいものです。
簿記の1級は税理士試験の受験資格が与えられるなど公的な資格に準ずるものとして考えられています。
ただし簿記の資格をアピールする上で注意点があります。
大手企業の経理部門であっても簿記1級を取得している人はそれほど多くありませんが、資格よりも実務経験が優先されます。大企業の経理部門への転職を狙うのであれば、簿記の資格に加え中小企業でもよいので、数年の実務経験があるほうが望ましいとされています。
特に30代以降の転職であれば、簿記の資格だけで転職を成功させるのは難しくなります。
簿記の資格を生かして経理への転職を考えているのであれば、正社員という雇用形態にこだわらず、まずは実務経験を積むようにしましょう。

受験料:7,710円

日商簿記は転職に有利?日商簿記は転職に有利?経理未経験でも大丈夫?何級から有利とかもあるの?

行政書士(国家資格)

行政書士とは

  • 各省庁・都道府県庁・役所など官公庁や各種行政機関に提出するための許認可申請書類の作成
  • 作成した書類の代理提出
  • 書類作成に関する相談業務
  • 官公庁提出書類の提出手続きの代理
  • 契約書等の書類を代理人として作成

を行う仕事であり、行政書士法という法律に基づいて活動します。
行政書士が扱うことができる書類は1万種類以上ともいわれており、別名「代筆屋」と呼ばれることもあります。
行政書士は認可・許可申請のプロフェッショナル、ビジネスコンサルタントとして

建築業 建設関連業者の営業許可更新のための書類作成と提出
不動産 公共事業入札の書類作成
一般企業 官公庁へ提出する書類の作成・提出

の役割を担っているのです。
行政書士の資格を取得するためには民法や商法、会社法などに関して精通した知識が必要であることから、上に紹介した分野以外にも、企業の法務部や総務部などで働く事が可能です。
行政書士の試験合格率は毎年10%程度と非常に低く、難関資格の一つとして知られています。そのため資格取得には綿密な準備が必要です。
とはいえ、他の法律系の資格と比較すると取得しやすい資格の一つとも言われており、しっかり勉強すれば仕事をしながらの取得も不可能ではありません。

受験料:7,000円

中小企業診断士(国家資格)

中小企業診断士とは、中小企業支援法に基づく国家資格/国家登録資格であり、中小企業の財務状況の診断を行い、経営課題を解決するためにアドバイスやコンサルティングを行うことができる資格です。
中小企業診断士は経営コンサルトとして唯一の国家資格であり、コンサルティングをするうえで必要な知識を持っていることの証明になります。
中小企業診断士受験の一次試験の科目には

  • 経済学/経済政策
  • 財務・会計
  • 企業経営理論
  • 運営管理
  • 経営法務
  • 経営情報システム
  • 中小企業経営/政策

があり、これらの専門的な分野に関して幅広く精通している事のアピールになるでしょう。
日本の経済を支える企業の多くは中小企業ですから、中小企業診断士の資格を持っていれば今後ますます活躍する場面が増える事が予想されます。
なお中小企業診断士の試験合格率は一次試験25%、二次試験19%程度と難易度は比較的高めです。

受験料:13,000円

経営コンサルをしている中小企業診断士『中小企業診断士』の資格を持っているメリットやオススメの転職先

社会保険労務士(国家資格)

労働社会保険諸法令に基づく書類の作成や提出代行、人事や労務管理や年金に関するコンサルトや就業規則の作成を行う労働に関するプロフェッショナルです。
簡単に言えば、雇用する上で欠かすことができない各種社会保険制度に関するスペシャリスト、すなわち

  • 雇用や労務に関する相談・指導・顧問
  • 労働トラブル、労働リスク対策
  • 就業規則、雇用契約書の作成・改定
  • 労働災害、通勤災害における申請、給付に関する手続き
  • 雇用保険申請・給付手続き
  • 労働保険料の加入手続き、年度更新に伴う諸続き
  • 社会保険料の算定基礎届の作成
  • 賃金、退職金、企業年金制度の構築

などを担当します。
雇用や社会保険に関する法律・手続きは非常に複雑で、正確に理解するためには専門的な知識が求められます。
また非常にトラブルになりやすい部分でもあり、何かあった時「知りませんでした」では済まされません。
そのため社会保険労務士の資格を持っていれば、職種・分野を問わず多くの企業で重宝される事は間違いありませんし、一般企業以外の求人、例えば税理士事務所や経営コンサルティング会社からの募集もあります。
社会保険労務士の合格率は10%以下と超難関資格の一つです。

受験料:9,000円

会社員に教えている社労士『社労士(社会保険労務士)』の資格を持っている方へオススメしたい転職先(部署)

ファイナンシャルプランナー(FP技能士)

金融業界や保険業界、不動産業界に転職を考えているのであれば、是非とも取得しておきたいのがファイナンシャルプランナーの資格です。
ファイナンシャルプランナーとは個人や家庭におけるライフプランの設計、資産運用や金融、不動産、相続などお金に関してのアドバイスをすることができる知識を有していることを証明する資格です。
この資格を持っていれば金融系の営業のみならず、不動産など大きな金額の商品を扱うような職種で生かす事ができるでしょう。
ファイナンシャルプランナーの資格は以下の3つに分けられます。

国家資格
・ファイナンシャル・プランニング(FP)技能士
民間資格
・日本ファイナンシャルプランナーズ協会認定・国内資格(AFP)
・日本ファイナンシャルプランナーズ協会認定・国際資格(CFP)

FP技能士(国家資格)
FP技能士には1級技能士から3級技能士まであります。
3級技能士は合格率60%~80%と独学でも取得可能なのに対し、2級技能士は合格率30~40%程度と少し難易度が上がります。さらにFP1級ともなれば取得は大変難しく、ファイナンシャルプランナーとしての実務経験がある人が受験しても10%程度の合格率であると言われています。

AFP・CFP(民間資格)
2級FP技能検定はAFP資格審査を兼ねており、同等の資格とみなされます。
CFPは国際的に認められた資格であり、1級FPと同等の資格とみなされます。

国家資格であるFP技能士は資格の有効期限はなく、一度取得すれば更新は不要です。一方、民間資格であるAFP・CFPは有効期限があり、つねに知識をブラッシュアップする必要があります。
初めてファイナンシャルプランナーの資格を取得する方は国家資格を取得することをお勧めします。
ファイナンシャルプランナーの資格のうち、転職で有利になるのは2級以上と言われています。

受験料
・3級
学科と実技:6,000円
・2級
学科と実技:8,700円
・1級
実技:20,000円

ファイナンシャル・プランナー(FP)の資格を持っている人にオススメの転職先ファイナンシャル・プランナー(FP)の資格を持っている人にオススメの転職先は?AFPとCFPの違いなど

証券外務員二種

有価証券の売買や金融商品の取引や勧誘を行う際に必要とされる資格です。
この資格を保有していれば金融に関する法令や基礎知識、財務や経済に関する知識を持っていることを証明できます。
証券会社や銀行で働く場合は必須の資格となりますので、金融業界への転職を考えているのであれば絶対に取得しておきたい資格です。
試験は全国で開催されている上、土・日曜・祝日・年末年始以外であれば毎日受験が可能です。
さらに年齢学歴の制限もなく合格率も60%前後と比較的取得しやすい資格と言えるでしょう。

受験料:8,704円

MOS(Microsoft Office Specialist)

今の世の中、パソコンを使用しない職種はないと言っても過言ではありません。
MOSとはマイクロソフトのExcle、Word、PowerPointのスキルを証明するための資格です。
この資格には一般レベルの“スペシャリスト”と上級レベルの“エキスパート”があります。
転職の際にパソコンスキルを積極的にアピールしたいのであればエキスパートまで取得しておくとよいでしょう。

受験料
・Word/Excle2016 スペシャリスト
9,800円
・Word/Excle 2016 エキスパート
11,800円
・Word/Excle 2013 スペシャリスト
9,800円
・Word/Excle 2013 エキスパートpart1/part2
9,800円
・Word/Excle 2010 スペシャリスト
9,800円
・Word/Excle 2010 エキスパート
11,800円
・PowerPoint2016/2013/2010
9,800円

エクセルを使いこなした勇者マイクロソフトオフィススペシャリスト(MOS)の資格が有利になる転職先|エキスパートとスペシャリストの違い

不動産・建築系の転職に持っていると有利な資格

宅地建物取引士(宅建)(国家資格)

宅地建物取引士は一般的に“宅建”と呼ばれ、不動産の取引を締結する際に必要となる資格です。
不動産契約時には重要事項の説明を行う事が法的に義務づけられていますが、宅地建物取引士がいないと契約手続きを行うことはできません。
さらに不動産取引を行う事業所には、従業員5人に1人の割合で宅地建物取引士の資格取得者を置くことが義務つけられています。
宅建の資格がなくても不動産営業職に就業することは可能ですが、持っていれば転職の際に有利に働くはずです。

受験料:7,000円

管理業務主任者(国家資格)

分譲マンションにはマンションを管理するための“管理組合”という組織があり、管理組合はマンションの管理業務をマンション管理会社へ委託しているケースがほとんどです。
マンション管理会社が適切に業務をできるように指揮をとるのが管理業務主任者であり、マンション管理会社は管理業務主任者を一定数以上配置することが法律で義務つけられています。
また管理委託契約に関する重要事項の説明、関連書類への記名・押印業務は管理業務主任者にだけ許可された業務です。
管理業務主任者はマンション管理士や宅地建物取引士と合わせて取得することで転職にさらに有利になります。
合格率は20%とマンション管理士の合格率より高くなっています。

受験料:8,900円

マンション管理士(国家資格)

マンション管理組合のコンサルタントに必要とされる専門知識を有していることを証明するものであり、マンションを適切に管理するための国家資格です。
マンション管理士の業務内容には

  • マンションの管理に関する法令及び実務に関する事
  • 管理組合の運営の円滑化に関する事
  • マンションの建物及び付属設備の構造及び設備に関する事
  • マンションの管理の適正化の推進に関する法律に関する事

があります。
管理業務主任者がマンションの管理に特化した資格であるのに対し、マンション管理士はマンション契約に関する法律知識、マンション構造の技術知識など多岐にわたって幅広い分野の知識を有している証明になるのです。
なおマンション管理士の資格を持っていれば管理業務主任者の資格試験において5問免除されます。
合格率は平均7~9%とかなり難関資格です。

受験料:9,400円

施工管理技士(国家資格)

施工管理技士とは建設業法で定められた国家試験「施工管理技術検定」の1級、2級の合格者の事を指します。
建設現場における工程管理、安全管理、品質管理といった工事全体の管理・監督を行います。
施工管理技士には

  • 建築施工管理技士
  • 電気工事施工管理技士
  • 土木施工管理技士
  • 造園施工管理技士
  • 建設機械施工義歯
  • 電気通信工事施工管理技士

の7種類があります。

建設業の認可を受ける場合、営業所ごとに専任の技術者を設置する必要がありますが、施工管理技士の資格保有者がいなければ建設業の認可を維持できなくなります。
そのため施工管理技士の資格を保有していれば、転職に有利になることは間違いありません。

受験料
学科・実地試験:9,400円
実地試験のみ/学科試験のみ:4,700円

現場を取り仕切っている施工管理技術者『施工管理技術者』の資格には7つの種類がある!メリットやオススメの転職先は?

ボイラー技士(国家資格)

ボイラーは工場やビルなどの空調や給湯に欠かせない設備ですが、稼働する際に高温を発するため正しく使用する必要があります。
ボイラーの管理には危険を伴うため、ボイラー技士の免許を持った人しか取扱いができません。
さらにボイラーを使用する事業所では、その伝熱面積に応じた階級の資格を保有したボイラー技士を選任することが法令で定められています。
ボイラー技士の資格を生かすことができる職場には以下のものがあります。

  • ビル管理会社
  • 建設会社
  • ホテル
  • 病院
  • デパート

など。
ボイラー技士資格は、取り扱うことができるボイラーの伝熱面積によって3種類に分けられます。
特級ボイラー技士
特級ボイラー技士はボイラー技士の中で最上位の資格です。伝熱面積500㎡以上のボイラーを利用する場合、例えば大規模な工場、プラント建設会社で必要とされる事が多く活躍の場がたくさんあります。
一級ボイラー技士
取り扱いができるボイラー伝熱面積は25㎡以上、500㎡以下
工場や事務所、病院など幅広い分野で活躍ができる。
二級ボイラー技士
ボイラー技士の中で最も低い階級であり、仕事内容も限られます。
しかし一級、特級とステップアップするために避けて通れない資格です。

受験料:6,800円

電気工事士(国家資格)

ビルや工場、住宅に設置された電気設備の工事は安全性の担保のため、電気工事士の資格を持った人でなければできないことになっています。
電気工事士の業務内容は住宅の配線、コンセント、スイッチなどの取り付け作業、テナントの電気工事など電気工事全般に関わります。
電気は私たちの生活に絶対に必要なものであり、これからもなくなることはないでしょう。
そういった意味では今後も絶対に廃れることのない資格と言えます。
第一種電気工事士は第二種電気工事士の上級資格であり、合格率の平均は30%前後、第二種電気工事士の合格率は60%前後と言われています。

受験料
第一種:14,800円
第二種:17,200円

電気主任技術者(国家資格)

事業用電気工事や維持管理運用に関する専門的な知識を有することを証明するものです。
電気主任技術者の資格を持っていれば変電所・発電所、工場、ビルなどの電気設備の保安監督業務に就業することができます。
電気設備を設置している事業主は工事、保守、運用の保安の監督者として電気主任技術者を選任しなければいけないことが法的に定められており、そういった意味でもニーズが高い資格です。
電気主任技術者の資格は第一種から第三種まであり、それぞれ認められている範囲は異なります。

受験料:18,700円

女性が持っていると転職に有利になる仕事

秘書検定

秘書に必要とされる知識やビジネスマナー、技能を持っていることを証明する資格です。
秘書だけに限らずビジネスシーン全般で利用できるため、事務系への業務への転職で使える資格です。
秘書=女性というイメージがありますが、男子が取得するのもおすすめです。

受験料
1級:6,100円
準1級:4,900円
2級:3,800円
3級:2,600円

医療事務

医療事務は医療機関での受付業務、レセプト作成やカルテ管理など病院やクリニックを始めとする医療機関で事務員として働く際に役立つ資格です。
医療事務という職業自体は資格がなくても就業できるため女性に人気の職業ですが、医療事務の資格を保有していれば、医療事務に関してしっかり勉強した事をアピールできます。
最近では病院だけではなく、損害保険会社や検診センターと活躍できる舞台が広がっています。また医療機関は全国にありますから、家庭の事情で引っ越したとしても転職先が見つけやすい資格です。
尚、医療事務の資格は、

  • 診療報酬請求事務能力認定検定
  • 医療事務技能審査試験(メディカルクラーク検定)
  • 医科・医療事務管理士(R)技能認定試験

など複数あります。

受験料
7,000円~9,000円
※一般的に講習を受けて受験します。
講習は40,000円から120,000円程度が相場です。

調剤薬局事務

調剤薬局でのレセプト作成や事務作業を行うための資格です。
医療事務は幅広い分野での知識が必要なのに対し、調剤薬局事務は薬剤のみと限局されているため勉強しやすいと言えるでしょう。
医療機関と同様薬局も全国にありますから、転職先を見つけやすいと言えます。

受験料:5,000円

歯科助手

歯科医院における受付や会計の仕事に加え、歯科医師の診療のサポートなどを行う仕事です。
全国にある歯科医院はコンビニより多いため、結婚・出産・転勤などで一度仕事を離れた後でも転勤先あっても容易に再就職先を見つけることができます。
また歯科医院は小さい子供から老人まで利用するため、景気に左右されず安定した職業と言えるでしょう。

受験料:5,000円~

日商簿記検定2級(簿記2級)

企業の経理・財務管理部門への転職を目指すのであれば簿記2級の資格は是非持っていたいものです。
簿記2級は「株式会社の経営管理に役立つレベル」の簿記の知識を持っていることを証明する資格です。
経理の仕事は業界・業種に縛られないので、選択肢が広がります。

介護初任者研修(ホームヘルパー2級)

介護に必要な基礎知識を持っていることを証明できる資格であり、介護の仕事に就きたいと考えた場合、初めに取る資格です。
介護の基礎的な内容から応用までしっかりと身につける事ができる資格であり、実践的な介護技術を持っている証明にもなります。
以前は「ホームヘルパー2級」と呼ばれていた資格です。
今後日本はさらに高齢化社会が進んでいくことは確実であり、介護業界は大幅な人手不足が予想されています。
介護初任者研修を取得しておけば介護業界への転職が非常にしやすくなります。

資格ではないが持っていれば転職に有利になるもの

TOEIC

商社や外資系企業のみならず、メーカーなどで働くうえで求められるのが英語力です。
国際化が進んだ現在では、多くの企業が国内だけではなく海外とも何かしらの関わりを持っています。
どれだけAIによる自動翻訳が普及しても、まだしばらくビジネスでは英語力が求められるでしょう。
そんな中「私は英語ができます」とアピールしても、それがどのレベルなのかを客観的に説明するのは難しいものです。
そんな時に役立つのがこのTOEICです。
TOEICでは“ビジネス英語の最低限のレベル”が700点、“実務レベルで英語が使える”は800点が目安とされています。
ということで、転職する上でアピールできる点数は700点以上、さらに即戦力としてアピールしたいのであれば800点以上が望ましいでしょう。
特に海外に拠点がある企業やグローバルに活躍する企業で働きたいのであればTOEICは必須です。

受験料:5,725円

TOEICは転職に有利TOEICは転職に有利?必要スコア(点数)は何点?各業種・部門の目安もご紹介

まとめ

今回は持っていると転職の際に有利になる資格を男女別に紹介してきました。
便宜上男女に分けて紹介しましたが、男性におすすめの資格を女性が取得しても問題ありませんし、逆もまた然りです。
資格を持っているからと言って必ずしも採用に直結するわけではありませんが、自身の市場価値を高めることに有効なのは間違いないでしょう。