転職時に健康診断書が必要な場合があります。
健康診断書の取得の仕方とはどうしたらよいのでしょうか。
健康診断書の結果の内容が、転職時の合否に関係があり、影響がでることがあるのでしょうか。
企業側にルールがあることもありますので、検査内容を把握したり、既定の書式などがないか確認しておくことが大切です。
また検査は一般的には自費でおこなうこととなり、病院の受診、健康診断書の発行自体にもお金がかかることがあります。
目次
【転職時に健康診断書が必要な場合】取得方法や注意点など
転職するときに健康診断書が必要な場合があります。
もちろんすべて必要とは限りませんが、企業側から求められたら提出しないといけません。
取得方法や注意点などはあるのでしょうか。
かかりつけ内科から
健康診断書を手に入れるためには、かかりつけ内科に行くのが一番早いです。
しかしながら、7かかりつけ内科は開業医が開院していることも多く、規模が小さいため検査できることが限られていることもあります。
基本的な血液検査、肺のレントゲン程度ならできますが、胃カメラや腸の検査などは受け付けていません。
転職時が30代前半までなら、この内科でできる検査でよいこともありますが、年齢が高年齢の場合健康だと診断する為に検査の内容が変わってくることもあります。
より詳しい検査や、調べたい内容が変わってくるからです。
ただ、大きい病院への紹介もかかりつけ内科からおこないますので、まずは最初にかかりつけ内科に行って見るのもよいです。
検査項目が内科でもできる内容でしたら、早くもらうことができます。
人間ドック
かかりつけ内科より詳しい検査や、内科ではできない検査をしたいときは、総合病院などで人間ドックをすることがあります。
年齢が35歳から40歳くらいになってくると、若いころとは検査の内容が変わってきますので、総合病院でしかできない検査もあります。
人間ドックを予約したいけど、病院が混雑している場合はすぐに受けられるわけではありません。
検査自体にも準備が必要だったり、例えば大腸がんなどの検査ですと、便の提出などもありますので事前の準備が必要になっています。
健康診断書を求められたら、その検査項目を確認して、人間ドックなら早めに予約しておくのが良いです。
あらかじめ時間がかかることが分かっているのなら、すぐに提出はできませんので最初に人事担当者に連絡しておいた方が良くなります。
料金がかかり、既定の書式があることも
かかりつけ内科を受診するためには料金はかかりませんが、大きい総合病院などは受診するだけで余分にお金がかかったりもします。
かかりつけ内科から紹介書を書いてもらうと、紹介料より新規の患者の方が高くなりますので、その料金が抑えられることもあります。
健康診断書自体も発行してもらうのに数千円単位でかかることになりますし、検査自体にももちろんお金がかかります。
もし本格的に検査することになったのなら、数万単位でお金がかかることになります。
健康診断書は発行してもらうために、すぐにできないで後日郵送になったり、次回の診察時に受け取ることになって時間がかかることもあります。
また、企業側に提出してほしい書式があるときがあります。
その書式でないと受け付けてくれない場合もありますので、事前に企業側に確認しておいた方が良いです。
既定の書式を病院に持ち込んで、その書類に記入してもらうように医師に事前にお願いしておきます。
ただ、最近健康診断を受けたばかりで新しく検査をしなくてもよい時があります。
その時はその病院に検査結果を踏まえた健康診断書をつくってもらうこともできますし、その検査の日時をよく見ながら、求められる範囲の期間のものならよくなります。
検査自体が数か月から一年前になると結果が古すぎることになるので、その検査結果では受け付けてもらえないこともあるため、期限の確認も大切なこととなります。
企業が健康診断書の提出を求める理由とは？合否への影響について
企業側が転職活動中の必要書類の中に、健康診断書の提出を求める場合があります。
その提出を求める理由とは、一体どのようなものなのでしょうか。
健康診断書の結果の内容が、受験した転職試験の合否に影響がでることがあるのでしょうか。
社員の健康の把握が義務付けられている
企業側が健康診断書の提出を求める理由とは、社員の健康を事前に把握する必要があると考えられます。
これは法律で定められていることですので、求められたらそれに従います。
最初から病気の人を知らないで雇ってしまった場合、会社側にとっても無理に働かせていることもあったり、必要な配慮をしないことで社員に負担をかけることが考えられます。
会社から少しの手助けで病気が悪化しないようにできるなら、最初からそのようなことを企業側としておこなうべきです。
会社側も社員の健康状態を理解するために、事前に健康を把握しておくことで、その健康の悪化が入社前からか入社後からなのか把握することができます。
それがわかることで、企業側ができることがあれば内容を少し変えたり、所属する部署を変えたり、配慮してもらえることもあります。
検査の結果が仕事内容に関係がある場合は落とされることも
たとえば、仕事内容に裸眼での視力が求められてたり、ヘルニアなどで腰痛を抱えている場合に重い荷物の持ち運びのの重労働だったり、食品アレルギーが強いのに食品工場で働いたりなどど、最初から不具合を抱えていることがあります。
このように自身の体調が、仕事内容に適していませんので、企業側に落とされることがあります。
求人に応募する方も、自分の体に難点を抱えながら、わざわざそういうところを応募しないと考えられますが、見落としや知らないこともありますので、改めて健康状態を把握したうえで、不合格になることもあります。
応募する側にとっても、仕事内容と自分の健康状態が不適応だった場合、自分は働きたい気持ちがあっても結果的に周囲に迷惑をかけることがあったり、通常より時間がかかったり業務がスムーズにいかない場合があります。
いくらその会社に入社したい、その仕事をしてみたいという強い気持ちがあっても、嘘をついたりすることも禁止です。
不信感を一気に抱きますし、働きにくい環境になることも考えられます。
仕事内容が自分の体調とあわないと、やめておくことも肝心となります。
基本的には合否には関係がない
自信の体調と仕事内容が著しく共わない場合以外、基本的には転職の合否と健康診断書の結果は関係がありません。
通常企業で働いている人が、すべて完璧な健康な人ばかりでなく、何かしら不健康な部分を抱えていることもあります。
通院しながら仕事をしている人もいますし、薬の服用をしながら働いている人もいます。
また会社でも社員の健康を管理したり把握する義務があり、実際会社で働くことになっても、年に一回健康診断があります。
転職するときに健康診断書を提出することになるのは、その事前の練習だと思っていたほうが良いです。
ある意味当たり前のことですし、過度に心配することでもありません。
ただ、仕事内容と自分の体調が合っていない場合は、体調が悪いことで仕事の進捗具合に影響する可能性があるときなど、合否に影響しますので試験が落とされることもあります。
無理しないで転職先の仕事内容を見極めることも大切です。